転職や再就職、そしてキャリアアップを考えている方で資格取得を考えているけれど、どんな資格をとればいいのか分からない。
さらに、どんな資格を取れば転職で有利になるのか教えてほしいという方は非常に多いです。
転職を考えている方は前職のスキルが考慮されますが、履歴書に実務に活かせる資格を書かれていた方が企業へのアピール度は各段に増します。
また不況時や社会情勢が不安定でも、資格があれば安心感を得られますし、ご自身のキャリアアップにも繋がります。
この記事ではガチで転職や再就職に役立つ女性に人気の資格をご紹介します！
転職・再就職で役立つ女性に人気の資格！
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簿記検定4.7
大企業、中小企業や業種を問わず、経営状況についての仕分け・帳簿の記帳・原価計算・財務諸表などの会計処理を行う『経理のプロフェッショナル』です。
経理のお仕事はどこの会社でも需要が高いので実務なら3級でも十分なのですが、転職や再就職で資格を武器としたいのであれば2級以上あるとなおよいでしょう。勉強期間 半年～1年
合格率 約25％（簿記2級） 約50%（簿記3級）
平均年収 250~400万
数多くある資格の中でも、常に人気上位にランクインする資格が「簿記検定」です。 簿記は『経理・会計処理』を行うための経理職の基本的な技術や『仕分け』といったスキルを学び身に着けます。
そのため日商簿記は国家資格ではなく民間資格ですが、日本中にある会社の数だけ必要とされるスキルなので需要が上がることはあっても下がることはほぼありません。
実際に簿記の資格を活かして就職となると『経理・人事・総務』でしょう。さらに実務経験があれば経理のスペシャリストとして、転職再就職でも即戦力になれることをアピールできます。
また経理の職務性質的に仕事内容が似ているので、業種を問わず転職で役立つのもメリットです。 （どんな業種でも、やることは仕分けに始まる財務処理ですので）
簿記の資格保有者の年収ですが、地域・企業規模、採用年齢によって差はありますが、実務経験を経ていくと年収がアップする傾向があります。 会社の経営基盤を支える『経理』に携わっているので、それだけ責任と共に報酬アップも目指せます。
実務未経験 実務経験1年以上 実務経験3年以上 250万～ 350～450万 400～600万
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ファイナンシャルプランナー4.6
ファイナンシャルプランナーはお金に関するエキスパートです。将来設計や年金などの老後の問題、そして相続などの不安についてのアドバイザーです。
不動産・金融業界・保険業界といった業種ですと、資産運用という観点から、お金に関する知識を有するファイナンシャルプランナーはとくに需要があります。
勉強期間 1か月~半年
合格率 約40％（2級）
平均年収 350～400万
ファイナンシャルプランナーは「社会保険・社会保障・年金・株・税金・不動産・相続」に関するお金について学びます。
どれも社会人であれば持っておきたい知識ばかりです。この知識が活かせて転職や再就職で資格が役立てるのは保険業や不動産業、税理士事務所などが真っ先に思いつきますが、他の業種でも十分役立ちます。
総務や経理では、従業員の給与において社会保険や育児休暇処理、年金、所得税と言ったお金の処理が必ず必要になるからです。
転職・就職活動ならＦＰ2級は欲しい
ファイナンシャルプランナーの資格を就職や転職で活かしたいのであれば、2級取得をおススメします。
3級はどうしても初歩として見られがちで、資格が優位に働くことはあまり期待できません。2級以上であれば履歴書に胸を張って書けますし、業種によっては会社から推奨資格とされ、『資格手当』が毎月支給されることもあります。
仮に就職活動や仕事で役立たなくても、ご自身のプライベート面（就職、結婚、出産育児、老後といったライフステージに合わせた資産運用や税金対策、老後の年金問題）でファイナンシャルプランナーの知識はとても役立ちます。
就職やお仕事というのを別にして、ファイナンシャルプランナー3級は「お金の教養」として取得をおすすめします。
（最近では大学や専門学校でもファイナンシャルプランナー3級について推奨しているところが増えてきましたね）
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宅地建物取引士（宅建）4.5
不動産業界や金融業界への転職で、非常に活躍するのが宅地建物取引士、通称「宅建」です。
不動産業界が未経験でも、宅建の資格を持っているだけで転職有利に働く傾向があります。
さらに宅建の資格を持っていると毎月『資格手当』が支給されるのも魅力です。勉強期間 3か月～半年
合格率 15%～17％
平均年収 450~500万
宅地建物取引士が何故こんなに人気で、転職や再就職に役立つのかというと『資格の性質』に理由があります。
「宅建士の独占業務」
・重要事項の説明（35条）説明と記名押印
・契約書への記名押印宅建士の設置義務
・社長や社員はもちろん、アルバイトに至るまで会社が従業員を雇うのに5人に一人は宅建士を確保しないといけない。
上記のとおり宅建士がいないと不動産売買や賃貸の契約はできません。
さらに宅建士の数が一定期間不足していると、免許権者（県や国）から処分を受けたり、最悪の場合は不動産屋さんとしての免許取り消し処分になるので、どこの不動産業者でも最優先で宅建の資格保有者を一定数確保しておきたいのです。
不動産業者は宅建士がいないと社員を雇えず、当然ですが営業・契約すらできませんから、年齢が高めでも宅建士を確保したいのです。
これが社会情勢に影響されにくく、宅建士の需要が高い理由になります。
就職や転職で不況やコロナ渦の影響を受けにくい安定感は、他の資格より群を抜いてます。どんな不況下でも家に住んでいない人はほぼいないですからね。30代はもちろん40代からの転職にも十分役立つでしょう。
宅建の資格を持っていれば業者として独立できますし、年収1000万以上の方も実際にいらっしゃいます。
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登録販売者4.3
登録販売者とは、薬局やドラッグストアで『一般医療薬品』に属するかぜ薬や痛み止め、湿布といった副作用の少ない薬品を販売できる医薬品販売専門の医療系国家資格です。
『登録販売者』の資格を持っている人がいないと、お店で医薬品を販売することができません。なので、全国どこのドラッグストア、コンビニ、小売業でも就職の需要が高い資格です。勉強期間 ４か月
合格率 40％
平均年収 250~350万
登録販売者とは2009年に創設された国家資格で、受験資格がないため誰でも受験できます。
医薬品を扱えるという資格の性質上、全国どこでも常に需要があります。そして正社員としての求人数が安定しているのもポイントです。
販売登録者がいないと医薬品を販売できないので、大手ドラッグストアによっては毎月資格手当が支給されているところもあります。近年ではドラッグストアだけでなくコンビニでも医薬品を扱うお店が増えてきました。これにより今後も需要は伸びていくと見込まれています。
年齢や性別もさほど就職に影響しにくく、生涯役立つ国家資格でしょう。
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行政書士4.0
行政書士は法律について学び、官公署や地方自治体へ提出するための書類（申請書や許可証）を作成・代理提出するのが主な業務内容になります。
法律が関係しない会社や仕事はありません。合格率は１０％前後と難関資格ですが、取得できれば就職・転職活動の面で優位に働くでしょう。
勉強期間 約1年
合格率 10％前後
平均年収 約400~500万（独立した場合は1000万以上も可）
国家資格である行政書士は会社勤務であれば、法務部や総務に配属され、法律に関する業務をおこなったり、地方自治体への書類提出や届け出を行う際にとても活躍します。
さらに独立すれば、1000万以上の年収も十分可能な資格です。
内容は地方自治体や国への許可申請や提出といった書類制作代行業務がメインとなるでしょう。独立後の実務は、身近なものであれば車庫証明を自治体に提出したり、外国人の帰化許可申請やNPO法人設立認可、お店の開業許可申請など、多岐にわたって活躍できます。
また行政書士はいわゆる弁護士や税理士といった「士業」と言われる資格ですが、受験資格はないので学歴や実務経験に関係なく誰でも受験できます。
（合格するとバッジが貰えます←弁護士さんがよく胸元に着けているバッジの行政書士版バッジです）
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医療事務3.9
医療事務は病院やクリニックで受付・会計業務を行い、毎月の診療報酬（レセプト）の計算処理をするのがお仕事です。
さらに就職形態も、医療事務は病院に診療時間が決められているため、勤務する曜日も決まっており、残業も少ないので育児中の方でも仕事をしやすいというポイントがあります。勉強期間 約5か月
合格率 「診療報酬請求事務能力認定試験」で40％前後
平均年収 250~300万
『医療事務』は国家資格ではなく、複数ある医療事務系の民間資格をまとめて『医療事務』と総称して一般的に呼ばれています。
そして医療事務は資格がないとできない業務ではなく、一定のスキルを保有し業務としている事務になります。
ハッキリ言うと、資格が無くても病院で医療事務はできます。
とはいえ、医療に関わるので専門知識が必要ですし、普通の事務とは業務内容が異なります。就職する上で資格を持っている（スキルや知識を持っている）方を病院側は採用したいのが本音です。■医療事務の民間資格
- 診療報酬請求事務能力認定試験（医科・歯科）（日本保険医療事務協会）
難易度★★★★☆ - 医療事務管理士（技能認定振興協会）
難易度★★★☆☆ - TAC医療事務技能認定試験（資格の学校TAC）
難易度★★☆☆☆ - 医療事務実務能力認定試験（全国医療福祉教育協会）
難易度★★☆☆☆
資格の種類によって難易度が異なりますが、上のどれかであれば医療事務の資格として就職でも十分通じるでしょう。
- 診療報酬請求事務能力認定試験（医科・歯科）（日本保険医療事務協会）
まとめ ｜ 転職でもキャリアアップでも資格があると有利
いざ転職や再就職をしようと思い立っても、転職活動を開始してすぐすぐ新しい就職先が決まるのは非常に難しいですよね。
就業条件やお給料など、希望の転職先はなかなか見つかりにくく、不況下であればさらに女性の転職は難しくなります。
そんな中でも資格を持っていることで就職希望の企業に好感を持ってもらえることができ、資格によっては実務経験が無くても内定をもらえやすくなります。
またスキルアップは勿論ですが、試験に合格したという『自信』にも繋がりますし、難易度の高い資格であればさらに転職活動で有利になります。
日々のお仕事や日常に追われて、勉強時間を確保するのは難しいでしょうが、1日のうち３０分ずつでも勉強を継続し、資格取得で転職や再就職を成功させましょう！